極上のプリンタ複合機

EC利用経験率が高い商品分野である書籍やCDを扱うECサイトでは、商品種類数が決定的な競争優位を生む。
日本でも人気の高いAは、早い時期から商品データベースを整備してきたことで優位に立ち、さらにサイトの使い勝手の改善やレコメンドサービスなどのマーケティング施策への投資を継続的に行うことにより、競合他社との差を確実なものとしてきた。 また、ユーザーが増えれば増えるほど、高い販売効果が期待でき、顧客からの書評の掲載や中古本の取引などにも取り組んでいる。

また、中小EC事業者のモール事業を展開する楽天も好業績を続けている代表的なEC事業者である。 2004年10月には出店店舗数は1万店を超え、毎四半期ごとに1000店前後の新規出店者をコンスタントに獲得し、他社の追随を許さないモール事業者として成長を続けている。
楽天では、多種多様なEC事業者の集合体として蓄積されたECに関するノウハウを、モール出店店舗へ還元する教育プログラムを実践することによって、モール全体の質の向上に努めており、このような取り組みの積み重ねが好業績や高成長を支えている。 趣味・雑貨、食品などの分野では、こだわりのある商品を専門的に取りそろえることで成長するECショップが多い。
このようなECショップでは、限られた分野でも豊富な品揃えやオリジナルな商品の取り扱いを実現すること、趣味性・話題性のある詳細な商品情報を提供して客を惹きつけること、メールマガジンの発行や各種セールの実施などのきめ細かい顧客サービスを提供することによって、規模は小さくても利益が上がるような事業展開がなされている。 その結果、カテゴリートップ企業として成長する事業者が出現し、株式公開を果たすところも多くなってきた。
背景には、2001年以降、ITバブル崩壊ショックも癒え、株式市場でのネット関連事業への評価が正常なものに戻ってきたことも少なからずある。 これら、上場を果たした企業では、調達した資金を新規のシステム投資や顧客獲得のためのマーケティング施策に投じることで、新たな顧客を獲得している。
現状では、群雄割拠の状況となっているが、今後は徐々に大手プレイヤーへの集約が始まると考えられる。 また、BtoCEC市場の堅調な成長を背景に2004年後半から2005年にかけて上場を狙うEC事業者も相次いでおり、ネット関連株に再度、注目が集まることも考えられる。
今後数年間は、インターネットユーザー数が増えること、ネットでの商品購入やサービス予約がより一般的に行われること、EC事業者側のサービス・機能拡張によってEC販売対象商品・サービスが広がること、そして、コンシューマーのEC利用頻度の向上が期待できることなどから、BtoCEC市場規模は堅調に拡大すると推測できる。

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